なぜわが国にだけ原爆が落とされたのか～～米国排日10

以前このブログで、わが国のメディアや出版物で原爆を批判することをＧＨＱが許さなかったことを書いた。
http://shibayan1954.blog101.fc2.com/blog-entry-186.html



たとえば朝日新聞は鳩山一郎の「原子爆弾の使用や無辜(むこ)の國民殺傷が病院船攻撃や毒ガス使用以上の國際法違反、戦争犯罪であることを否むことは出来ぬ」という談話を載せたために2日間の業務停止処分を受けているが、鳩山一郎の言っていることは誰が考えても正論だろう。しかしGHQは、原爆批判に限らず戦勝国の批判につながる記述の一切を許さなかったのである。
そして今もテレビで占領軍や戦勝国を批判するような発言がメディアで流されることは皆無に等しく、学校の教科書も同様のスタンスである。

我が国に原爆が投下されたことは、早く戦争を終結させるためにやむを得なかったという説明を子供の頃から何度も聞かされてきたのだが、この説明をそのまま鵜呑みにするのは危険である。

わが国ではあまり知られていないが、1944年9月にニューヨーク州ハイドパークで米英首脳会談が開かれ、ルーズベルト米大統領とチャーチル英首相が「原爆を日本人に対して使う」と記した覚書を交わしている。(ハイドパーク覚書)
この時点ではドイツもイタリアも交戦中であったのだが、ドイツ人、イタリア人はなぜか原爆投下の対象に入っていなかった。「早く戦争を終結させるため」であれば、ドイツやイタリアに落としても良かったはずだ。なぜ、日本人だけが対象に選ばれたのか。
この会談におけるルーズベルトとチャーチルの協議内容は極秘のものであったが、今では覚書が公開されており、邦訳が次のURLに紹介されている。そこには日本人が原爆投下の対象とされた理由については触れられていない。
http://aquarian.cocolog-nifty.com/masaqua/2010/08/post-9105.html

そもそもわが国は、1945年1月の時点で米軍のマッカーサー将軍に講和提案を行っていた。マッカーサーは直ちに交渉するように大統領に具申したのだが、ルーズベルトがその提案を退けたことが、カーチス・Ｂ・ドール氏の著書『操られたルーズベルト』という本に書かれているようだ。ドール氏はルーズベルトの長女の婿で、いわば身内からの告発だ。以下のドール氏の発言はネットでも容易に読むことが出来る。
「アメリカの歴史家ハリー・エルマー・バーンズ博士は、1945年1月には、日本人は彼らが戦争に敗けたことを確信し、マッカーサー将軍に講和提案を送ったが、それはほとんど最後の条件と同じだった。マッカーサーはルーズベルトに直ちに交渉するように、ただしロシアを除外するように勧めた。大統領はマッカーサーの人道的で愛国的な提案を斥けたのです。
1945年8月19日VJデーの後の日曜日に、すべての汚い騙しを暴露した、私の友人のアメリカの記者、ウォルター・トローハンから、バーンズ博士はその話を聞いたのです。トローハンは、私の以前の岳父ルーズベルトとマッカーサー将軍の間の通信がそのデスクの上を通ったリーヒー提督から、直接その話と事実を知ったのです。この話はそれが事実かどうか訊ねた前大統領ハーバード・フーバーによって、個人的に確認されている。マッカーサーはきわめて詳しくそのことを確認しています。最近、この話はアメリカン・マーキュリー誌の1970年秋号に再び暴露されています。」
http://d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20060730

このドール氏の記述内容が正しければ、ルーズベルトは原子爆弾が完成しわが国にそれを投下するまでは、わが国との講和条件の協議に応じるつもりがなかったという解釈が成り立つ。ちなみに、最初の原子爆弾の実験が行われたのは1945年の7月16日で、広島に原爆が投下される3週間前の事であった。 ルーズベルトが、あるいは後任大統領のトルーマンも、講和条件の協議よりも原爆投下を優先したのはなぜなのか。
また、原爆を落として戦争の終結を早めるというのであれば、住宅密集地に落とさなくとも、原野等の過疎地域に落として威嚇するだけで充分ではなかったか。広島や長崎に落とせば、数十万人もの無辜の民を惨殺することになることは初めからわかっていたはずだ。どうしてそんな残酷なことが平気で決断出来たのだろうか。



今回の記事にもいくつか当時のアメリカの戦時ポスターの画像をいくつか貼っておいたが、これらの画像を見ていると、彼らは日本人を人間と見做していなかったのかと考えてしまう。当時のアメリカはマスコミなどを使ったプロパガンダで、日本人は獣のような存在であると国民を洗脳し続けていたのだ。



ひどいポスターは絵ばかりではない。「日本人狩猟許可証」というものまで数多く作られた。Googleの画像検索で「jap hunting license」とでも入力すれば、いやというほどの「許可証」を見ることが出来る。この種のものは、2001年9月11日の「同時多発テロ」という事件の後でも多数作られたが、太平洋戦争中の日本人に対するものと極めて似ているのが興味深い。下の画像が「同時多発テロ」のときのものだが、右下の人物はブッシュ前大統領である。



このような画像を見ていると、太平洋戦争を考えるにあたっては人種問題を抜きに考えることができないのではないかと誰でも思うだろう。わが国にも「鬼畜米英」「暴支膺懲」という言葉があったが、このようなアメリカのプロパガンダ画像の足元にも及ばない。

この「米国排日」シリーズの4回目に書いた、『旧約聖書』創世記9章の一節を思い出してほしい。カナンはハムの父である。
http://shibayan1954.blog101.fc2.com/blog-entry-263.html

「のろわれよ。カナン。兄弟たちのしもべ*らのしもべとなれ。」
また言った。「ほめたたえよ。セムの神、主を。カナンは彼らのしもべとなれ。
神がヤペテを広げ、セムの天幕に住まわせるように。カナンは彼らのしもべとなれ。」
*しもべ：召使い、下僕

『旧約聖書』にはノアの息子たちはセム、ハム、ヤペテであることが記され、この3人はそれぞれ、セム=黄色人種、ハム=黒人種、ヤペテ=白人種の祖先であるとかなり古い時代から解釈され、この聖書の解釈から、白人種が黒人種や黄色人種の国々を植民地化することが正当化されてきたのだ。



キリスト教の教義からすれば、白人は有色人種よりも優位であることが当たり前であるにもかかわらず、日本人がアメリカや中国で成功して勢力を伸ばし、白人の地位を脅かすまでになったことに彼らは我慢できなかったのだろう。だから、アメリカは日本人をアメリカや中国から追い払うだけではなく、日本人が二度と立ち上がれないようにしようと本気で考えたのではないか。
しかし、何の理由もなく日本人を追い払うことは不可能だ。そこで人種問題を焚き付けて世論を排日に誘導し、中国にも民衆に排日思想を焚き付けてわが国と紛争を起こさせ、アメリカも勝手にわが国を仮想敵国にして挑発行為を繰り返し、ハル・ノートを突きつけてわが国を戦争に導いたというのが歴史の真実ではないのか。そしてその背後には、おそらくコミンテルンの工作も絡んでいたと考えている。

米軍が広島・長崎に原爆を落とした直後の8月9日に、アメリカ・キリスト教会連盟事務局長のカヴァート氏がトルーマン大統領にあてて抗議の電報を送っている。
その電報の内容と8月11日付のトルーマンからの返信文の有馬哲夫氏による邦訳が次のＵＲＬで紹介されているが、トルーマンのこの手紙を読めば多くの日本人が驚いてしまうことだろう。
http://sukebei.blog111.fc2.com/blog-entry-294.html

「…私は日本の宣戦布告なき真珠湾攻撃と戦争捕虜の虐殺にも非常に心を痛めました。彼ら(日本人)が理解する唯一の言葉というのは、私たちが彼らを攻撃するときに使う言葉のようです。
けだものと接する時はそれをけだものとして扱わなければなりません(When you have to deal with a beast you have to treat him as a beast.)。非常に残念なことですが、それが真実です。」これがアメリカ大統領の言葉なのだ。
太字の部分は、このブログの管理人氏が「けものを処理する(殺す)時は、かれをけものとして扱わなければならない」と訳すべきだとコメントしておられるがその通りだろう。
いずれにしても、トルーマンは日本人を人間として扱っていなかった。だからあのような大量無差別殺戮を平気で決断できたのだろう。



ジョン・Ｗ・ダワー氏の『容赦なき戦争』という本を読むと、米英の指導層にはトルーマン以上に過激な人物が相当いたことが分かる。
「のちに南太平洋方面司令官となったウィリアム・ハルゼー海軍大将は、真珠湾攻撃後、終戦までに日本語は地獄だけで使われるようになるだろうと宣言し、『ジャップを殺せ、ジャップを殺せ、もっと多くのジャップを殺せ』といったスローガンのもとに軍の士気を高めた。あるいはハルゼーのモットーを海兵隊ではこう言い換えて、もっと有名にした。『真珠湾を忘れるな････奴らの息の根を止めろ』と」(『容赦なき戦争』p.85)



「(1943年5月)チャーチルは…ワシントンへの訪問において、両院の議員を前に演説を行い、『日本の大都市や軍事施設を灰燼に帰するという必要不可欠な過程』について語っている。『世界が平和にもどる前に、それらを完全に灰にしなければならないから』というのである。大統領の息子で自信家のエリオット・ルーズベルトは、45年にヘンリー・ウォレスに対し、アメリカは日本の民間人の半分を亡ぼすまでは日本への爆撃を続けるべきであると述べている。」(同上書p.116)
このような高官の言葉は、本書以外でもいくらでもネットで見つけることが出来る。

また同書には1944年12月の米世論調査の結果が書かれている。マスコミが人種問題を煽った結果は恐るべしである。
「『戦争が終わったら、日本に対してどういう処置をとるべきだと思うか』という問いに対し、13%の回答者が『日本人の全員殺害』を希望し､33%が国家としての日本の崩壊を支持している。…目的は単なる勝利ではなく殺すことにあると述べた兵士たち同様、戦争が終わり日本が平和国家再建を目指しはじめたあとでさえ、驚くべき数のアメリカ人が、日本が原爆投下後あまりもあっけなく降伏してしまったことを残念がっている。45年12月『フォーチュン』誌が行った世論調査によれば、回答者の22.7%が『日本が降伏する前に、もっと原爆を』使う機会があればよかったと考えていた。」(同上書p.114)

一方アメリカの一部の黒人メディアでは、日本に対する原爆投下を強く非難したことが、このブログで何度か紹介したレジナルド・カーニー氏の『20世紀の日本人　アメリカ黒人の日本人観1900-1945』に記されている。ポイントとなる部分を引用させていただく。

「『ピッツバーグ・クリア』紙のふたりのコラムラストの怒りは最も激しいものだった。…そのうちのひとり、マジョリー・マッケンジーのコラム、『…とりわけ信じがたかったのは、二個の原子爆弾が広島と長崎に落とされ、一瞬にして女、子供を含む何万人という日本人市民が跡形もなく吹き飛ばされた事実を、アメリカ市民が喜んだ瞬間だった。』彼女の言うには、アメリカ政府は『人間と文明に対する道徳心』を抹殺し、『国際秩序を再起不能』にしてしまった。
(もうひとりのコラムニスト)ジョージ・シャイラー…は、…原爆はアングロ・サクソン、つまり白人が人類の頂点に立つためのものだった。…彼は、原爆を『悪魔のためのとんでもない凶器』だと述べた。つまり、原爆を取り扱っていた人間は人種差別意識が強く、気の小さい二流の人間だ、ということだ。さらに、『世界の頂点にいるアメリカ人やイギリス人が、ドイツや日本人に“英米の生活習慣”を再教育すべきだ』という考えがあることについては、全く不愉快なたわごとだとし、『白人たちが聖人君主づらをして、日独伊の残虐行為を非難するのを聞くと、吐き気が込み上げてくる。まったくのお笑い草だ』と激しく書きたたいた。『愚かな自己満足に浸る黒人と優越感に満ちた白人』のはびこる悪い時代に、また逆戻りしてしまったアメリカ。…」(『20世紀の日本人』p.163-164)
と、黒人メディアの方がまともな事を書いていたのだ。



当時成文化されていた戦争に関する国際法において、非戦闘員の殺傷、非軍事目標、無防備都市への攻撃、不必要に残虐な兵器の使用は厳禁されていた。アメリカがわが国の大都市を空襲し、広島・長崎に原爆を落として一般市民を無差別に大量殺戮した行為は明らかなる戦争犯罪である。
しかし、このような史実がなぜわが国で広く知られていないのかという問いに対しては、アメリカが戦勝国であり、いつの時代も歴史は勝者にとって都合の良いように書き記されるものだと言うしかないだろう。このブログで何度も書いているように、わが国の日本史教科書などに書かれ、マスコミなどで報道されている近現代史は『戦勝国にとって都合の良い歴史』であると考えて良い。

『戦勝国にとって都合の良い歴史』には、戦勝国が参戦することに崇高な目的と、勝利したことに意義があったことを書くことが必須となるが、そのストーリーを成り立たせる為には、原爆を落とした国以上に、わが国が「邪悪な国家」であったとして描くしかないことは誰でもわかる。
だから戦後ＧＨＱは、日本人に読ませたくない本7769点を「没収宣伝用刊行物」として焚書処分して戦勝国の犯罪行為を封印し、さらに史実の捏造をも行ったうえで、太平洋戦争の原因の全てがわが国にあると描き直した歴史をわが国に押し付けたのである。

このような偏頗な歴史観は戦勝国側の史料や記録からもその矛盾が明らかなのだが、この歴史観を修正することは、戦勝国にとっては自らの犯罪行為が問われ、戦争責任を問われることに繋がるので、証拠となる史実をいくら提示しても、その修正を容易に応じることはないだろう。
戦勝国にとっては、わが国が『自虐史観』に洗脳されている状態が一番好都合なのであり、わが国が歴史観を見直す動きにいつも敏感に反応するのは、自国の国益を考えれば当然のことだと思う。
今年1月3日にNYタイムズの社説で、従軍慰安婦募集の強制性を認めた河野談話の見直しを示唆した安倍首相を、「戦争犯罪を否定し、謝罪のトーンを弱めるどのような試みも、韓国や中国、フィリピンなど、戦時中の日本の野蛮な行為で苦痛を受けた国々を激怒させるだろう」、「安倍首相の恥ずべき衝動は北朝鮮の核開発など地域の重要な協力態勢を脅かす恐れがある。こうした修正主義は、日本にとって恥ずべき愚かなことだ」と非難している。
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20130104/frn1301041635007-n1.htm

アメリカは、直接関係のない問題においてすら、いつもこのように口先介入して中韓両国とわが国の左翼勢力を刺戟し、わが国が『自虐史観』に洗脳された状態を維持するために利用しているのである。
我が国はこういう記事に対しては、世界に向けてしっかり反論しておくべきだと思う。なにも反論しておかなければ、アメリカの主張を認めたと受け止められることになるだろう。これではまともな外交交渉ができるはずがない。
まずは、国民に歴史の真実を広め、確実な史料を世界に示して史実でもって繰り返し反論し続けることである。国民の洗脳を解くためには、マスコミや教育機関が頼りにならない現状では、民間レベルで真実を広めて、政治家やマスコミを動かすほどの力を持つしかないのだと思う。
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